パソコンセキュリティーでウイルス・クラッカーを撃退！！

フィッシング詐欺はメールとホームページを利用したのが特徴。詐欺にだまされないポイントを理解しよう！

≪知っておきたいフィッシング詐欺の手口≫
�@不自然なメールは疑うこと！
　特に交流のないメールが届いた場合は、気を付けなければならない。特に銀行やクレジットカード会社、保険会社など、個人情報確認に関するメール、ホームページに誘導されたら必ず疑うこと。金融機関を名乗るサービス提供業者から送られたメールが、個人情報確認の内容が書かれているのであればフィッシング詐欺と考えたほうがよい。

�Aメール本文のリンクアドレスをクリックしない！
　情報確認のため、サービス提供者のホームページにアクセスする場合容易にクリックしてはいけない。
　本文中のリンクにマウスポインタを重ねると、ウインドウの左下にホームページのＵＲＬが明記される。メール本文のＵＲＬと比較して異なっていた場合は、明らかに詐欺と思ってよい。

　明記されているホームページに行かず、左下に現れたホームページに行ってしまうのである。もし明記されたホームページに行くなら、直接入力するか「お気に入り」に登録して移動するかどちらかが良いと思われる。
　この場合、ファーミングの方法では回避できないので、ウイルス対策は十分に行うこと。

ＳＳＬの錠前の確認を行うこと！
　銀行やオンラインショップなど、ユーザーの重要な情報を入力させれ際には、ＳＳＬという技術で情報を暗号化し、情報漏洩を防いでいる。詐欺ページはＳＳＬを使っていないことが多いので、情報を入力する前にはＳＳＬで保護されているか確認すること。
　またＳＳＬで保護されたページにアクセスすると「セキュリティの警告」が表示される。

　実際、２００５年３月に出回ったのは、ＵＦＪ銀行のロゴ画像を使用した詐欺。ホームページには本物そっくりに作られており、正規のページであるか分かりにくいものである。

　２００４年９月から１０月にかけて、ルーマニアなどで偽造カードの使用が発覚し、キャッシングの不正利用により被害総額１５０万円が引き出されていた。偽造されたカードの情報は、架空のメールで誘って偽サイトでカード番号を入手。フィッシング詐欺による被害と見られている。


　フィッシング詐欺で個人情報が不正取得するには、『相手から個人情報を入力させる』ことにある。偽サイトの閲覧だけでは個人情報を取得することはできない。
　気をつけなければならないことは、メールのやり取り等で個人情報を取り扱うことである。送信先を間違えたとしても、その情報が悪用されるとも限らないので、情報の取り扱いは慎重に行わなければならない！！

　業者のフリをして、巧みに個人情報を盗み出す『なりすまし』詐欺のことを指す。実在する企業になりすまして一般のユーザーにメールを送りつけ、個人情報を盗み出す詐欺。

　「安全のために、一刻も早く暗証番号やパスワードを変更してください！」というメールを送って、相手に『不安感』を与えて暗証番号やパスワードを聞きだす。人間の心理を利用した詐欺の典型的な手口である。


≪個人情報はメールでやり取りをしない！≫
　ユーザーをホームページに誘導して、個人情報を入力させることが目的。ほかにも送られたメールに添付されたシートに個人情報を入力させて、メールを送信させることも同じ手口です。

　フィッシング詐欺では、あらゆる個人情報が標的になっているのです。ネット銀行のユーザーＩＤと暗証番号を盗みだせば、自由にお金が引き出すことができるし、クレジットカードの情報が分かればカード決済で買い物ができるからです。
　また、住所や氏名によっては架空請求書詐欺の対象にもなってしまうのです。ネット上の個人情報は、それだけでも非常に価値があるので、利用されないように個人情報の管理は十分に行わなければならないのです。

≪パソコンのセキュリティにも注目！≫
　コンピュータウイルスによって、パソコンが乗っ取られて個人情報が流出する可能性があります。個人情報の流出を防ぐには、パソコンで情報管理を行なわないことが第一に考えるべきです。
　職業柄、パソコンで個人情報を扱わなければならない人もいますので、その場合は信頼できるウイルス撃退用ソフトウエアを導入するのが信頼性がグッと上がります。

　既存のウイルススキャンソフトはありますが、新種のウイルスには対応しておらず、スキャンするのみで撃退は期待できない。それに比べて市販されているソフトウエアでは細部にもケアされており、新種のウイルスが現れても新しい定義により撃退することが可能なのです。新しい定義がダウンロードの後、インストールをしなければなりません。タイミングは自動で情報を公開してくれるので、そのときに行えば問題ありません。


　以上の手口を知ることで、未然に個人情報を守ることができます。『何か変だった！』と気付くのは、後になってからがほとんどです。『詐欺にやられた！！』と後悔するまえにしっかり理解しておきましょう！

　架空請求の大半は、無視することで去っていく。しかし、請求に応じたり相手に連絡した場合は、架空請求が繰り返され、被害が大きくなっていく。その前に適切な対処を行おう！

≪証拠は捨てずに、すべて保管して残す！≫
　架空請求に応じて料金を支払ってしまった場合、金融機関や消費生活センターの相談し、必要なら警察に被害届を提出する。嫌かもしれないが、メールやハガキは重要な証拠になるので大切に保管すること。業者が指定した振込先口座がある金融機関、各地の財務局に「架空請求に利用されている口座がある」と報告をしよう！

　料金を支払っていないが、相手に連絡をしてしまった。その場合は、今後、請求メールやハガキがくる可能性がある。業者から支払いの催促があっても、『支払う義務はない！』と答え、以後は徹底して無視して絶対に関わらないこと。それでも催促されるようならば、その記録を残しておくこと。また通話記録機能がある電話は、会話の内容を保存できるので、以後の証拠になる。
　業者からの連絡は、メールアドレスの変更や、電話番号非通知着信を拒否することである程度防ぐことができる。


≪それでも業者から料金請求の電話が続く…≫
　悪質な連絡が繰り返される場合は、ただちに警察へ連絡すること。「家や勤務先に出向く、家族から取り立てる」といった行為は、恐喝・脅迫行為にあたる。言動によって相手を怯えさせ、金銭を要求する行為は、恐喝罪に相当する。業者の物言いに恐怖を感じたら、相手が電話であれば『恐喝罪で通報する！』と伝える。実際に遭遇していれば、その場で警察に通報すること。
　たとえ裁判沙汰になっても、証拠がある限りこちら側は十分優位なので、証拠品はすべて保管すること。

貸金業規制法で規制される行為
■午後九時から午前八時までの時間に訪問したり、電話やＦＡＸ送信で連絡する
■乱暴な言葉や大声であげたり、暴力的な態度をとる
■多数人で家へおしかける
■勤務先へ訪問する
■債務者、保証人以外の第三者に弁済を迫る
■債務や私生活の事実を、張り紙や看板、落書きで明らかにする


　財務局は財務省の出先機関。金融庁長官の委任を受けて、民間金融機関の検査・監督などを行っている。関東財務局では、架空請求に注意を呼びかけるとともに、架空請求に使われている口座の情報を求めており、報告用紙も公開している。『財務局ホームページ』にアクセスし、参考にしよう。

　実際に自分のところに請求書が届いてしまった。一番気になるのは、『有料サービスを利用したかも…』とか『裁判所から書類が届いた…』のおおかた２点に限られる。業者はそのような人間の心理をつく。しかし、有料サービスを利用した確証がなければ、裁判所から特別送達が届かない限りは、無視してよい。

≪有料サービスを利用した？？≫
　正規の有料サービスであれば、利用前に料金コース等の確認を行う。その後、会員登録をしてから、利用明細や請求書が郵送される。その一連の過程を経ていなければ、架空請求詐欺と考えられる。
　仮にアダルトサイトを開いたり画像をクリックしたとしても、勝手に入会させる『ワンクリック詐欺』である。この場合は、『電子消費者契約法』を無視しているため、契約は無効となり請求に応じる義務はない。

≪裁判所から書類が届いた？？≫
　差出人が裁判所や類似した名前を使用している場合、「訴えられた？？」と不安になってしまうことだろう。裁判所から呼出状が送られてくる場合は書留扱いで「特別送達」であり「手渡し」に限られる。ハガキやポストに入っている書類はニセモノであり、無視してよい。
　ただし、郵便物が本物、またはそれっぽく見える場合は、すぐに消費生活センターや弁護士に相談しよう！


　最近では振込先を指定してあると、架空請求と分かってしまうので、「至急電話連絡を！」と利用してくることが多い。電話口で一方的に言いくるめるので、不安でも連絡には応じてはいけない。

≪業者とは絶対に連絡してはいけない！！≫
　架空請求メールに返事を送ると、自分のメールアドレスが使われていることが相手にばれてしまう。また、電話をすれば自分の名前や電話番号が知られる可能性がある。それだけでも、貴重な個人情報となり名簿業者に売られた場合は、今以上に架空請求が届く可能性もある。そのようにならないためにも、絶対に連絡を取ってはいけない。
　どうしても不安が消えない場合は、上記と同様に消費生活センターなどに相談しよう。

≪家族にも徹底しておくこと！≫
　自分本人が架空請求を無視できても、家族みんなが同じようにできるとは限らない。おかしなメールや郵便物が届いても、連絡しないなど家族会議を開いて徹底しておこう！！

　架空請求詐欺が家やパソコンに届いたらどうすればよいか。例を挙げて仕組みを理解しよう。
例えば、家に訴訟型請求書が届いてしまった。

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最終通知

貴方が以前にご利用されました「○○サイト」での利用料金の支払期限が目前に迫っています。期日までに下記の口座にお振込いただくか、担当者までにご連絡ください。

■ご利用料金:　48,000円
■送付方法　：　電信為替（電信為替居宅払い、または電信為替証書払）
■送付先　：　○○債権回収機構株式会社
■支払期限　：　上記宛に△△月▲▲日必着で送付して下さい

期日までに入金、ご連絡がない場合は、担当者が御自宅および勤務先まで伺うか、法的手続きを経て、給与・動産不動産の差し押さえを強行執行となります。当局と執行官による「執行証書の交付」を承認していただくようお願いすると同時に、債権譲渡証明書を一通郵送させて頂きますので、承諾の上ご返送ください。

○○債権回収機構株式会社
〒104-00XX　東京都渋谷区Ｘ−Ｘ−Ｘ
03-XXXX-YYYY

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≪知っておきたい架空請求詐欺の手口≫
�@メールアドレス、住所、氏名はなぜ知っているのか？
　掲示板に書き込まれたアドレスを収集するなど、業者がメールアドレスを集めてくる。懸賞や無料サービスに公開するアドレスや氏名を流用される。特に懸賞を装って、個人情報の収集しているサイトが存在するため注意が必要。
　卒業アルバム、学校等の名簿の流用でも、情報漏洩につながっている。パソコンのウイルスからでも個人情報の収集は可能。

�A自宅や勤務先までの取立てるのか？
　住所が業者に知られている場合は、本当に来る可能性がある。その場合は、『支払い義務はないので、請求には応じない』と答える。それでも帰らなかったり、脅すような口調で支払いを強制された場合は、ただちに110番通報するとよい。

�B本当に裁判や差し押さえされるのか？
　支払督促や少額訴訟を利用すれば差し押さえは可能である。しかし、突然執行官が現れて赤紙を貼ることはない。事前に通達があり、異議を申し立てれば通常の民事訴訟に移行される。
　実際に裁判になれば業者側に勝ち目はないので、小難しい言葉を並べて慌てさせ、冷静な判断ができないうちに支払わせる魂胆。どんなことがあっても冷静に判断しなければならない。

�C債権回収会社とは？
　不良債権の処理などを促進するために、法務大臣によって債権回収業を許可された民間業者。債権回収会社が回収できるのは、金融機関などが保有する貸付債権などに限られる。そのため、アダルトサイトなどの利用料金を請求することはない。
　営業が許可された会社の一覧や制度の概要など、債権回収会社について詳しい情報はホームページで閲覧することができる。詳しくは法務省のホームページに掲載されているので、参考にしてみるとよい。支払督促や少額訴訟に関する説明が設けられている。

　覚えのない利用料金が請求された。実際には購入していない商品の清算要求、また利用していないアダルトサイトの利用料金などの請求を、メールやハガキで突然送りつけてくる。これが『架空請求詐欺』である。

　『訴訟』や『強制執行』などの言葉を用いて、相手を不安にさせるのが手口である。そのため、ついお金を払ってしまう人も少なくない。


≪警視庁が２００５年８月に発表した犯罪情勢≫より、
上半期１月から７月までの架空請求詐欺事件は２７３２件、被害総額は２４億４１７０万円。１件あたりの被害額は８９万３７４０円になる。
事件形態別で表すと、６０％にあたる１６６４件が、有料アダルトサイト利用料金であった。被害者は男性なので、後ろめたいことがあったため、支払いをしてしまうことが要因であった。

　以上の件数や被害金額は、事件として確認された数値である。そのため、被害報告をしていない人も存在するため、実際の被害は２、３倍以上であると予測される。


≪よくあるタイプの架空請求詐欺≫
　架空請求は多様な内容のものが存在するが、よく出回っているものは大きく分けて３タイプある。脅迫まがいのものや、法律用語を使った文面でだますことが多い。

■直接請求型
　アダルトサイト業者を装って、未納になっている利用料金の支払いを請求してくる。ワンクリック詐欺のメールやハガキ版のものを使用してくる。

■債権譲渡型
　債権回収業者を装い、アダルトサイト業者から「あなたの債権を譲渡された」、または「回収を依頼された」と脅してくる。

■訴訟型
　裁判所や役所の関連を装って、利用料金未払いで訴訟を起こすを脅してくる。または税金に未納があったなどとして、連絡するような指示をしてくる。

　ウイルス被害は、携帯電話やＰＨＳに及んでいる。携帯電話とＰＨＳを標的にしたウイルス被害は、携帯電話に汎用の基本ソフトを使っている欧米で多い。感染すると勝手にほかの携帯電話と通信を始めたりする。

　独自のＯＳが多かった国内携帯電話も、最近では開発コストの削減で汎用ＯＳを使うケースが増えている。そのためウイルスの感染の危険性が高くなる。独立行政法人・情報処理推進機構は、「国内の携帯は、通信事業者独自のソフトでしか動作しないので、現段階ではウイルス被害は出にくい」としている。主に決済機能を備えた携帯電話が増え、将来的に金銭的な被害が出ると予想される。

　ＮＴＴドコモは、マカフィーの日本法人と共同開発した携帯用対策ソフトを「ＦＯＭＡ９０１ｉシリーズ」から組み込まれるなど、ウイルス対策を進めている。ほかの携帯電話会社も本腰を入れる方針。
　ウイルスの「進化」は速いだけに、機能的でねばり強い取り組みが必要となる。

　インターネットを経由してパソコン内の個人情報など盗むサイバーが急増。コンピュータウイルス対策ソフトの開発メーカーが相次いで研究体制を強化している。欧米では携帯電話を狙ったケースが確認されるなど、新種のウイルスは後を絶たない。
　2006年に、警視庁が全国で摘発した「サイバー犯罪」は、前年比40.0％増の4425件と過去最多。中でも「フィッシング詐欺」や「スパイウエア」など悪質なソフトを使ってIDやパスワードを盗む。このような犯罪は2005年の34件から417件に急増。対策ソフトメーカーはこのようなネット犯罪に対抗するため、研究開発体制を強化している。


■国内大手のトレンドマイクロは、フィリピンの研究所で世界的に出回っているウイルスの解析作業を行っている。国内企業が特に被害に遭いやすいウイルスに対して重点的に解析が進められている。最新版の「ウイルスバスター2007」には、担当者がユーザーのパソコンを遠隔操作してウイルスを駆除する機能が盛り込んでいる。

■米大手のシマンテックは、顧客企業のコンピュータに組み込んでウイルス攻撃を感知する「センサーソフト」の搭載数を、世界で4万台に倍増させた。センサーが攻撃された特定のポートを検知すると、他の顧客企業に同じポートを閉じるように警告を出し、企業ネットワークの被害を未然に防ぐ。

■米大手マカフィーの日本法人は、ヤフーやグーグルなどの検索サイトを使って一覧表示された各サイトについて、利用者のパソコンにスパイウエが送り込まれる危険性を、緑（安全）・黄（危険性あり）・赤（危険）のアイコンで表示する機能を個人向けに組み込んだ。

　インタネットの普及に伴い、ネット犯罪が急増している。新種ウイルスに対抗するため、対策ソフトの開発は急務となっている。

　日本の連載漫画を経て、映画化された『デスノート』が中国でも人気を呼んでいる。中日新聞では上海の中高生に大流行し、ある中学二年生の女子生徒の友人ほぼ全員が所有しているという。やはりノートの内容には人の名前と死因が記入されている。対象者は生徒だけでなく、教諭の名前が書かれているという。

　もちろん本当に起こるわけではないが、ほとんどは面白半分程度にしか使われていない。確かにストレス発散にはなると思われるが、人間関係の崩壊に繋がる可能性が高い。中高生は思春期であるだけに、精神的に不安定な時期である。実際に予想されることを以下に示す。

・親しい友人と思っていたのに、ノートに自分の名前が書かれていたら…。
・自分の名前がたくさんの人に書かれているとしたら…。
・そのことが引き金となり、登校拒否、自閉症、自殺に繋がるとしたら…。
・ストレス発散方法が得られずに、閉鎖的な性格に変貌するかも…。

　と、予想される。少なくとも、対象者の名前が多く書かれている場合は、いじめ以外にない。また自分が被害者の立場になり、その痛みが分かれば止められるはずです。
　中学生の私なら、もしかしたら同じことをしていたかも知れません。十年後、再度そのノートを見たら、低レベルなものだと思う。

　中国当局は警戒態勢を取っているが、一刻も早く販売中止するべきである。教育的視点からみれば、正否の判断が定まっていないと思われるため、しかっりとした態度を取るべきである。

中国に限らず、日本での販売も中止するべき！！